仕事の引継ぎ先が無く辞めたいのに辞めれない場合

会社を退職する際、今までしてきた仕事の引継ぎが必要になります。

しかし、他の方はみんな自分の仕事を持っていて、引継ぎ先が居なく、仕事が辞め難いと思う方も居るはずです。

責任感の強い方によくみられる傾向ですが、そこはあまり気にせず、出来るだけのことを淡々と進めた方が良いです。

引継ぎ先が無く辞めれない場合の対応

引継ぎ先が無く、仕事が辞め難いと考えていても、会社の規定やルールに則って進めれば大きな問題は無いです。

しかし、辞め難いと思う気持ちは当然でてくるはずです。

その際は以下のポイントを押さえて退職を進めてください。

会社の規定に則って進める

会社の方針から始まり、給与の決まり、休暇について、など様々な決まり事を記載した社内規定があります。

その中に、退職する際の決まりも記載されているはずです。

どの程度詳細に記載されているかは不明ですが、基本的に退職希望日の何か月前までに上司に退職願を出すなどの記載はあるはずです。

SES企業や派遣会社（無期）では2か月前までに出すのが一般的だと思います。

あくまで「退職願」であって、「退職届」では無いため、何時に退職したいという意思表示になります。

ここから実際の退職日を決めるわけですが、退職願に記載した日程で押し通して問題は無いです。

引継ぎ資料を作る

引継ぎ先が決まらない場合は、可能な限り詳細な引継ぎ資料を作ればよいです。

普段の仕事ををしながら、今までやってきた仕事のまとめ資料を作るのは正直大変です。

しかし、後に残る社員のことを考えて作ることが大切です。

最終的に引継ぎ先が決まらずに退社してしまったとしても、まとめられた資料があれば対応は可能です。

当然、引継ぎ先が決まっていても資料を作成することは大切なので忘れないようにしましょう。

辞める時の考え方

責任感が強い方は引継ぎ先が無い場合は辞め難いと思います。

しかし、辞める際に以下のことを考えた方が良いです。

引継ぎ先を決めないのは会社の責任

引継ぎ先が無い、決まらないのはそもそも誰の責任かを考えてみるべきです。

退社する人が、社内でだれか引継ぎできそうな人を見つけて引継ぎをしますか。

そうではなく、上司、つまり会社側が引継ぎ先を決める必要があります。

それが会社側の仕事です。

引継ぎ先が決まらない問題は会社側の責任で、辞める人には何の責任も無いです。

辞めても担当の仕事はまわる

引継ぎ先が無くても資料を作成していれば担当していた仕事は残った方が実施します。

または、外部に委託したり、派遣の方を入れたりして対応します。

誰かが一人、正式な手順に従って辞めたのなら、全く問題は無いです。

辞めた直後は多少バタバタとするはずですが、２～３か月もすれば落ち着くものです。

今よりも次を意識する

在籍している間は、任された仕事はきっちりと対応して、引継ぎ先の問題は会社に任せましょう。

それよりも次の転職先を意識すべきです。

入社後にどのような知識が必要か、事前に知っておくべき、勉強しておくべき物は何か、などを考え実施しましょう。

上にも記載しましたが、引継ぎ先は辞める人が考えてもどうしようもないことです。

解決できないものに悩む時間があるならば、次の仕事について考えた方がよっぽど有効です。

さいごに（規定に則り、引継ぎ資料を作成して辞めればいい）

引継ぎ先が無く、辞めるに辞めれない、辞め難いと考えている場合でも、会社の規定に則って進めれば問題は無いです。

その際、必ず自身が担当してきた作業についての引継ぎ資料を作成しておきましょう。

引継ぎ先が無く、退職日を伸ばしてほしいと上司が言ってきても、それは会社側の都合です。

今から辞めようとしている会社の依頼を聞いて、次に働く会社の入社日を遅らせてもらうなどの迷惑をかけるのが良いのか。

今の会社を予定通りに辞めて、次の会社で頑張るのか。

どちらが良いかは書かなくても分かるはずです。